日本M&Aセンター「社員クチコミ」就職・転職の採用企業リサーチ OpenWork

回答者 M&Aコンサルタント、在籍3～5年、退社済み(2025年より前)、新卒入社、男性、日本M&Aセンター 3.6: 入社を決めた理由：
M&Aに関心があった。
中小企業の社長と新卒１年目から対等にビジネスの会話ができる。
結果を出せばインセンティブがもらえる。

「入社理由の妥当性」と「認識しておくべき事」：
成長という機会については間違いなくある環境。
ただ、それを自分のものにできるかどうかは自分次第。
会社から成長環境を与えられるという意識だと、精神的に辛くなる。
基本的に、M&Aに携わるというフェーズに行くには、（所属部署にもよるが）テレアポやDMで顧客を開拓し、提案活動を根気強くしていく必要がある。
その営業方法については、仕組み化されている部分はあるものの、個人個人自由にカスタマイズ・アレンジして実施できるので、いわゆるコンサルティング的な営業をしていくこともできるし、接待営業で泥臭く営業することもできる。
コンサル志望で入社したので、営業が前提にあることはギャップを感じたが、営業手法の中で、コンサルティングファームレベルのビジネススキルを身につけていくことは十分できると感じた。
むしろ、自分自身がフロントに立って、営業からM&Aのエグゼキューションまで担当できるので、徹底的にやることでかなり成長はできると思う。
つまり、自分次第で成長環境にできるかどうかは決まる。
ただ、M&A市場が活況ではあるものの、会社を買収できる企業は限られているので、コンサルタント同士の競争は激しくなっている。

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日本M&Aセンターの就職・転職リサーチ組織体制・企業文化

回答日2025年06月21日

回答者営業、在籍3年未満、退社済み(2025年以降)、中途入社、男性、日本M&Aセンター 4.0

組織体制は、以前に比べるとしっかりプロセ...続きを見る（全405文字）

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日本M&Aセンターの就職・転職リサーチ年収・給与制度

回答日2026年07月31日

回答者営業、在籍3年未満、現職（回答時）、新卒入社、男性、日本M&Aセンター 2.5

給与制度：基本給は低く、インセンティブ...続きを見る（全317文字）

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日本M&Aセンターの就職・転職リサーチ入社理由と入社後ギャップ

回答日2026年06月22日

回答者営業、在籍3年未満、退社済み(2025年より前)、中途入社、男性、日本M&Aセンター 4.3

入社を決めた理由： M&Aによる事業承継...続きを見る（全240文字）

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日本M&Aセンターの就職・転職リサーチ働きがい・成長

回答日2026年08月23日

回答者会計、在籍3年未満、退社済み(2025年より前)、中途入社、男性、日本M&Aセンター 3.3

働きがい：後継者不在で、経営に悩む経営...続きを見る（全343文字）

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日本M&Aセンターの就職・転職リサーチ女性の働きやすさ

回答日2026年01月05日

回答者営業本部、営業スタッフ、在籍5～10年、現職（回答時）、中途入社、女性、日本M&Aセンター 3.3

女性でも稼ごうとしたら稼げると思う。でも...続きを見る（全287文字）

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日本M&Aセンターの就職・転職リサーチワーク・ライフ・バランス

回答日2026年05月27日

回答者コンサルタント、在籍5～10年、現職（回答時）、新卒入社、男性、日本M&Aセンター 4.8

会社では有休消化率100%を目指す動きが...続きを見る（全439文字）

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日本M&Aセンターの就職・転職リサーチ退職検討理由

回答日2026年06月02日

回答者コンサルタント、在籍3年未満、退社済み(2025年以降)、中途入社、男性、日本M&Aセンター 2.8

文化や価値観が自分とは合わなかった。数...続きを見る（全230文字）

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日本M&Aセンターの就職・転職リサーチ企業分析［強み・弱み・展望］

回答日2026年06月18日

回答者スタッフ、在籍5～10年、退社済み(2025年以降)、中途入社、女性、日本M&Aセンター 3.8

強み： M&A仲介業者のパイオニア。業歴...続きを見る（全279文字）

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日本M&Aセンターの就職・転職リサーチ経営者への提言

回答日2025年02月25日

回答者営業、在籍3～5年、退社済み(2025年より前)、新卒入社、男性、日本M&Aセンター 3.8

非常に成長できる良い文化のある会社だと思...続きを見る（全261文字）

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就職・転職のための「日本M&Aセンター」の社員クチコミ情報。採用企業「日本M&Aセンター」の評判、企業分析チャート、年収・給与制度、求人情報を掲載。就職・転職での採用企業リサーチが行えます。［クチコミに関する注意事項］

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日本M&Aセンターの企業紹介

私たちのパーパス
もっと見る ▼ 最高のＭ＆Ａをより身近に私たちは、想いをつなぎ、安心してＭ＆Ａに取り組める社会をつくります。日本、そして世界で。世の中には、後継者不在により廃業の危機に直面している企業が多数あります。また、自社単独での事業展開に限界を感じ、次の成長戦略を摸索している企業も数多く存在します。私たちの使命は、この両者をＭ＆Ａでつなぎ、企業の存続と発展に貢献すること。目指しているのは、老舗のブランドや固有の技術を守り、成長を支援し、地方を、そして日本を創生することです。この願いとともに、創業以来パイオニアとして邁進してきましたが、Ｍ＆Ａという手法への理解や信頼は、まだ高いとは言い切れません。だからこそ私たちは、Ｍ＆Ａに安心して取り組める社会を実現することが次の使命であると決意しました。もっと多くの経営者や、働く人たちとその家族の想いをつなぎ、成約から成功、そして成長まで伴走することで、最高のＭ＆Ａをより身近なものにしていこうと。私たちは業界のリーディングカンパニーとしての誇りを持ち、最高のＭ＆Ａを追求し続け、日本にとどまらず世界中で、安心してＭ＆Ａに取り組める社会をつくります。
代表メッセージ
もっと見る ▼ 世界Ｎｏ.１のＭ＆Ａ総合企業を目指して私たちのDNAは、「中小企業への愛」です。日本Ｍ＆Ａセンターは、全国の会計事務所が株主となり、顧問先である中小企業を事業承継の課題から救いたいという志の元に設立された会社です。この志に共感し、上昇志向をもった非常に情熱のある社員が多く集まってくれています。このDNAとそれを体現する社員の強い情熱こそが、大きな特徴です。これから日本は大変な時代に入っていきます。経営者の高齢化や人材不足の本格化などで企業の廃業・倒産が進めば、日本の文化、教育、安全は維持できなくなります。これを何としても防ぎたい。これらの課題は、Ｍ＆Ａで解決できます。 2021年、日本Ｍ＆Ａセンターは創業30周年を迎えたのを機に、第二創業の新たなスタートを切りました。時代の変化とともに、当社の役割も変化しています。中小企業のＭ＆Ａの必要性が劇的に増している中で、リーディングカンパニーとして「最高のＭ＆Ａ」を届けていかなければなりません。そこで、企業理念の「Ｍ＆Ａ業務を通じて企業の『存続と発展』に貢献する」に加えて、新たにパーパスとフィロソフィーを制定しました。日本Ｍ＆Ａセンターグループは「Ｍ＆Ａの総合企業」を目指します。戦略立案からＭ＆Ａ後まで、Ｍ＆Ａに関するすべてに対応する企業群、レバレッジをかけた成長を加速させるファンド、海外企業とのＭ＆Ａ。パーパスにある「最高のＭ＆Ａ」とは、これらの枠組みの中で、顧客満足、品質、コンプライアンスすべてにおいて最高を実現し、世界ナンバーワンになるということです。当社には、こうしたビジョンを実現できるだけの人材が揃っています。この先もさらに成長し、素晴らしい会社になっていくと確信しています。
日本M＆Aセンターグループの強み
もっと見る ▼ 中堅・中小企業Ｍ＆Ａ支援業界のリーディングカンパニーとして、業界標準を確立。「成功するＭ＆Ａ」のためのＭ＆Ａプロセスを一気通貫の体制で提供します。 ■全国規模の独自情報ネットワーク全国の金融機関・会計事務所などと連携し、数千件規模のM&A案件情報を保有。地域・業界・企業規模を問わず豊富な選択肢を提示でき、成約案件の約6割が提携先経由という強固なネットワークを有しています。 ■専門知見を組み込んだ独自システムでM&AのDXを推進経験豊富な社内専門家の知見を活かし、グループ独自でM&A支援システムを開発。株式価値試算システム「V-Compass」、リスク診断システム「D-Compass」などを通じて、各プロセスのDX化を推進し、リードタイムを大幅に短縮しています。 ■業界最大級の人員体制とデータ活用による高度なマッチング力譲渡・譲受それぞれの担当コンサルタントが双方の意図を的確に把握し、中立的かつ客観的な立場から交渉をサポートします。また、10,000件超の成約実績と、数十万件に及ぶ希望条件データを基に独自開発したマッチングシミュレーション「M‑Compass」により、業界トップクラスのマッチング精度を誇ります。さらに、AI商談解析サービス「BringOut」を活用し、将来的には顧客ニーズに基づくAI自動マッチングの実現も視野に入れています。 ■弁護士・公認会計士など専門家が40名超在籍法務・会計・税務・財務の専門家が所属する専任部署を設置。案件ごとに支援チームを組成し、コンサルタントと一体となってプロジェクトを推進します。一部エグゼキューションプロセスのDX化により、業務品質向上とリードタイム短縮も実現しています。 ■M&Aセレモニストが最高の成約式をプロデュース M&Aの成約は、双方の企業にとって新たな成長のスタート地点。円滑な経営統合の第一歩として、経営者の門出を祝う「成約式」を専任のM&Aセレモニストが演出します。 ■M&A後のPMI支援と経営者の第二の人生までサポート M&Aの成功は、譲渡・譲受企業が共に成長を実現すること。この考えのもと、統合プロセス（PMI）を積極的に支援し、加えて譲渡企業オーナーの財産活用や生涯設計までサポートしています。 ■ASEANから世界へ。クロスボーダーM&Aを加速 ASEAN主要国に5拠点展開し、現地スタッフと共に海外進出を支援。欧米進出の基盤として世界最大級のM&Aアライアンスにもアジア唯一の企業として加盟し、クロスボーダーM&Aを強力に推進中。
社員インタビュー
もっと見る ▼ オーナー社長の想いに共感し、最良の選択をサポート　当社には企業評価（株価算定、事業分析、概要書作成）を専門にサポートする子会社があります。また、ディールごとに社内の専門家で組成される法務・税務支援チームや様々な企業のＭ＆Ａニーズ情報を蓄積したデータベースなど、幅広い機能が備わっています。さらに、創業34年の経験に基づく教育体制が整っており、ベテランも新人も活躍できる環境があります。この「総合力」のおかげで、入社以来多くの経験を積み、早期に案件成約の成功体験を積むことができました。結果として、昨年度は全社で最も多い10件の成約をご支援することができました。　すべての案件に思い出がありますが、特に印象深いのは、歴史ある企業のオーナー社長の譲渡決断に関わったことです。オーナー社長はまだ50代前半と若く、経営する会社も財務状況は良好でしたが、業界の先行き不安や将来的な後継者不在問題を抱えており、譲渡すべきかどうか悩んでいました。具体的な譲受企業候補先との面談の度に、今後の業界動向や日本情勢、自社の未来、そして自身の未来について一緒に考えました。その結果、自分のプライドや周囲の目よりも従業員と会社の存続を優先すること、今譲渡を決断することが経営者として最良の選択だとご判断され、相乗効果が最も高いお相手に会社を譲渡されることになりました。譲渡をご決断されたオーナー社長の顔は今でも鮮明に思い出されます。この決断に至るまで、私はお客様に譲渡するよう一度もお願いしていません。一緒に議論を重ねた結果です。　私たちの仕事は、お客様と個人や会社・従業員とその家族の未来を真剣に話し合うことです。経営者及び経営に関わる方の重要な意思決定に関わることで、より強い日本をつくるために貢献していきたいと考えています。
人事制度/福利厚生
もっと見る ▼ ■人事制度・福利厚生・社員持株会奨励金制度（最大100％補助）・日本M＆Aセンターグループ健康保険組合（M＆A業界唯一の自社健保）・カフェテリアプラン（年間4万円相当のポイント付与）・企業型確定拠出型年金制度・優秀社員海外視察（アメリカ、イギリス、シンガポール、マレーシア等）・社内部活動MA6（バスケ、ゴルフ、フットサル、テニス、野球等）・達成者パーティー（ディズニーランド、ユニバーサルスタジオジャパン等へ家族も招待）・早期ラップ達成者旅行券贈呈(30万円) ・転職成功祝い金（100万円 ※M&Aコンサルタント職の初成約時に支給）・結婚祝い金・出産祝い金・総合福利厚生サービス（国内外の宿泊、レジャー、エンタメ、グルメ、スポーツ、育児、介護サービス等を会員価格で利用することができます）・リゾートホテル会員権（東急ハーヴェスト倶楽部、エクシブ、ベイコート俱楽部）・ベビーシッター半額補助（月上限5万円）・育児のための時短勤務制度（小学校4年生の始期まで）・配偶者バースデーギフト・社宅制度（入社後の異動を伴う場合に限る） ■3KMの推進 3KM（スリーケーエム）とは、「個人」「家庭」「会社」の“３つのK”について、「意欲（Motivation）」を高め、「目標（Mark）」による「管理（Management）」（“３つのM”）していくことを言います。 3KMを通じて個人・家庭生活及び仕事の面で精神的・健康的・経済的に豊かでバランスの取れた状態を目指すことを推進します。

職場情報

株式会社日本M&Aセンター

新卒採用者数・離職者数	2024年度採用者数50人・離職者数0人 2023年度採用者数40人・離職者数0人 2022年度採用者数43人・離職者数0人（2025年3月時点）
新卒採用者数の男女別人数	2024年度男性42人・女性8人 2023年度男性34人・女性6人 2022年度男性37人・女性6人
平均勤続年数	3.5年（2021年3月時点）
平均年齢	34.1歳（2025年3月時点）
研修	あり：■新入社員研修（2か月間）簿記／M＆Aプロセス研修／テクニカル研修／企業評価研修／企業概要書研修／オーナーインタビュー研修／法人営業研修 ■ファウンダー研修入社から1ヵ月以内に、日本M&Aセンターの創業者である会長が自ら、経営理念、ビジネスに対する考え方、コンサルティング営業に関する研修を行います。 ■基礎実務研修入社後半年間にわたり月1～2回、M&Aにおいて常に必要となる知識（金融、不動産、登記、トラブル対応等）を基礎実務研修にて身に付けます。 ■フォローアップ研修各部署へ配属後も、3～4ヵ月後に教育研修の専任担当者がフォローアップ研修を行います。
自己啓発支援	あり：資格取得補助制度税理士、中小企業診断士、簿記などの資格取得希望者に対して、資格取得費用を一部補助する制度があります。
メンター制度	あり：OJTトレーナーが1名つきます。
キャリアコンサルティング制度	なし
社内検定等の制度	あり：財務知識に基づく定量的な企業目利きはM&Aコンサルタントとして必要最低限レベルのスキルです。これを身につけていただくため、当社指定の通信講座受講、簿記2級合格、事業承継・M&Aエキスパート試験合格は、6ヵ月後に正社員になるための要件となっています。
有給休暇の平均取得日数	5.3日（2019年度実績）
役員・管理職の女性比率	役員の女性比率：15.3% 管理職の女性比率：11.3% （2020年6月時点）

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学生の方向け

日本M&Aセンターに入社する学生の就活レポート

「内定を得た理由」や「やってよかったこと」など、就職活動まとめ

採用ご担当者様

OpenWorkでは、新卒採用と中途採用それぞれの求人掲載が可能です。

採用したいユーザーを検索しスカウトすることでダイレクトにアプローチできます。

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企業情報

業界	コンサルティング、シンクタンク
URL	https://www.nihon-ma.co.jp/
所在地	東京都千代田区丸の内1-8-2 鉃鋼ビルディング24階
社員数	1000人以上
設立年	1991年
資本金	100百万円
代表者	代表取締役社長　竹内直樹
決算月	3月