船井総合研究所(船井総研)の採用 「就職・転職リサーチ」 <社員のクチコミ情報>

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業界トップクラスの経営コンサルティング企業。 「月次支援」「経営研究会」といった独自手法により、主に国内企業の成長・人材開発・企業価値向上を支援。

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年収データ(正社員194人)

株式会社船井総合研究所(船井総研)

回答者の平均年収 532万円
年収範囲 [詳細] 270万円1600万円
回答者数 194人

職種別の平均年収

コンサルタント174人

538万円

(270万円1600万円

アソシエイト7人

364万円

(340万円450万円

年齢別の年収

[年齢別の年収について]

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回答者別の社員クチコミ(435件)

株式会社船井総合研究所(船井総研)

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Pick up 社員クチコミ

株式会社船井総合研究所(船井総研)

船井総合研究所(船井総研)の就職・転職リサーチ 組織体制・企業文化

公開クチコミ

回答日

回答者 コンサルタント、在籍3年未満、現職(回答時)、新卒入社、女性、船井総合研究所(船井総研) 2.8
組織体制
:マネジメント体制が整っているとはいえないと思う。ここ数年の若手の退職率の高さが特に目立っているが、それに対する対応も口だけで大きく変えようとしていない。基本的にみんな自分の粗利のことを考えているし、マネジメント層であっても予算=粗利がつくため、マネジメント以外の稼働が一定必要となる。

企業文化
:風通しはとても良いと思うし、根拠がある新しい取り組みは基本的にチャレンジさせてもらえる。裁量権をもって色んなことに取り組みたい人、フットワーク軽く新しいことをどんどん行っていきたい人には理想の環境だと思う。

船井総合研究所(船井総研)の就職・転職リサーチ 年収・給与制度

公開クチコミ

回答日

回答者 第一本部、経営コンサルタント、アソシエイト、在籍3年未満、現職(回答時)、新卒入社、男性、船井総合研究所(船井総研) 3.6
年収 基本給(月) 残業代(月) 賞与(年) その他(年)
332万円 27万円 0万円 8万円 --
給与制度:
給料はほぼ粗利で決まる。わかりやすく言うと、年収=粗利の18%である。粗利が高ければその年のボーナスに反映する。基本的に粗利が2400万円までは給料はそんなに変わりがない。2400万円を超えたら、アソシエイトからコンサルタントになり、固定給は上がる。そして、前年個人粗利の2/7+当年の5/7で粗利が3000万円以上に上ったら、固定給はさらに上がる。明確な基準はないが、基本的に4000万円以上+上長からの承認を得ると、リーダーに昇進できて、年収は大体800万以上確定になる。

評価制度:
ほぼ粗利で評価する。

船井総合研究所(船井総研)の就職・転職リサーチ 入社理由と入社後ギャップ

公開クチコミ

回答日

回答者 アソシエイト、在籍3年未満、現職(回答時)、新卒入社、男性、船井総合研究所(船井総研) 3.3
入社を決めた理由:
将来独立して経営者になるための修行の場として選んだ。事業戦略、マーケティング、営業支援、採用評価、社長のお悩み聞きまで経営者に伴走して課題解決していけるため、将来起業を考えていたり、実家の家業を継ぐ社員にとってはサラリーマンをしつつ経営者の視座でビジネスを見れる非常に良い環境。

「入社理由の妥当性」と「認識しておくべき事」:
入社理由の妥当性については、経営に興味があり、入社したため入社理由に妥当性があり満足している。しかし一方で認識しておくべきこととしては、中小企業コンサルティングは非常に泥臭い作業もあるため、いわゆる世間一般的な”華やかなコンサルタント像”をもって入社するとギャップを感じる可能性があるため注意が必要。

船井総合研究所(船井総研)の就職・転職リサーチ 働きがい・成長

公開クチコミ

回答日

回答者 コンサルタント、アソシエイト、在籍3年未満、現職(回答時)、新卒入社、男性、船井総合研究所(船井総研) 3.3
働きがい:
自分が起業しようと思っているなら良い。
中小企業の社長と話す機会が多く経営者のマインドを知ることが出来る。

成長・キャリア開発:
中小企業向けコンサルティングを行っているので、経営のノウハウや採用、集客などのスキルや考え方が身につく。
一方で、業種に特化しているのでその業種以外でつかえない知識も多い。
また、新卒ではコンサルティング以外の業務、名簿作成、web広告、チラシの作成などコンサルティング業務以外の仕事もおおく昇進しても必要なため生産性は低い。

船井総合研究所(船井総研)の就職・転職リサーチ ワーク・ライフ・バランス

公開クチコミ

回答日

回答者 コンサルタント、在籍3年未満、退社済み(2020年以降)、新卒入社、男性、船井総合研究所(船井総研) 2.6
プライベートとのバランスは担当社数が増えるにつれ、取りづらくなる傾向にある。基本的には月次支援という形で月額〇〇万円をもらうような契約をしており、月1の対面もしくはオンライン打ち合わせを実施することで、成り立っている。担当社数が多い人だと20社前後まで持っている人もあり、そうすると打ち合わせ準備等もある中有給などの取得が困難になる。また、夏季休暇など、祝日が続く日には月次支援の対面打ち合わせが実施できず、やむなく土日を消化して打ち合わせを実施するという話も聞く。ただ、この状況は部署によりまちまちで、オンラインで2.3時間の打ち合わせで月次支援が完了する部署もあれば、対面での打ち合わせを、希望する会社もあり、場合によっては片道3.4時間かけての移動をしながら終日打ち合わせを実施するという部署もある。ただ、基本的にはそこまで効率的に月次支援を実施できる部署は少なく、粗利(個人の賞与に関わる評価指標)を稼ぐためには、薄利多売で担当社数を増やす以外に基本的に選択肢はなく、月次支援を多くする必要があり多忙を極めるという印象が強い。
バランスを取るためには、顧客との打ち合わせ方法を見直し、効率的に回すもしくは、一社あたりの単価を上げる交渉をして、担当社数の総数を下げる以外にないがかなり困難な印象。

船井総合研究所(船井総研)の就職・転職リサーチ 退職検討理由

公開クチコミ

回答日

回答者 営業、在籍3年未満、退社済み(2020年以降)、中途入社、男性、船井総合研究所(船井総研) 2.6
中途の場合は結果がでないとスグに冷遇されます。雇用条件(給与等)も変わり不満が出て退職になるケースがあります。
しかしそこは会社として知名度があるため、また再び人が確保できてしまう(見せ方がうまい)
村社会的な文化であり、馴染みにくいことから中途として入社するにはお勧めいたしません。特に固い系のところから来ると大きなギャップがあるでしょう。
大体平均1~3年の間に退職される方が大半です。中途入社(特にそれなりにキャリアがある方)はお勧めできません。

船井総合研究所(船井総研)の就職・転職リサーチ 企業分析[強み・弱み・展望]

公開クチコミ

回答日

回答者 コンサルタント、在籍3~5年、現職(回答時)、新卒入社、男性、船井総合研究所(船井総研) 3.1
強み:
創業者と諸先輩方が創り上げたブランド力と、研究会と現場支援の中で蓄えられた事例の豊富さ。
特に事例の多さはメイン顧客の中小企業だけでなく、官公庁や大企業などの信頼も獲得しており、競争力の根幹を成している。

弱み:
粗利至上主義の評価制度とソリューションコンサルティングの親和性の低さ。
粗利を稼げばある程度年収が上がるため、わざわざ工数をソリューション開発に割くよりも、既存ソリューションでの集客に充てる人が多い。会社として開発をバックアップする制度もほとんど用意しておらず、安定的に次の稼ぎ頭を作り出す流れを生み出せていない。

事業展望:
中小企業を対象としたソリューションコンサルの薄利多売ビジネスから、中堅大手企業に対するDXや事業承継、IPOなどをテーマとした高単価コンサルティングで、生産性の高いビジネスモデルへの転換を目指している。
ただ、ターゲットやテーマ的には競合も多く、船井総研独自の強みをどのように活かしていくのかは、幹部クラスを中心に模索途中であるように思える。

船井総合研究所(船井総研)の就職・転職リサーチ 経営者への提言

公開クチコミ

回答日

回答者 経営コンサルタント、在籍3年未満、現職(回答時)、新卒入社、女性、船井総合研究所(船井総研) 3.0
入社3年以内の離職率を減らしたいのなら、給料を上げるしかない。特に、アソシエイトからシニアアソシエイトになったときの昇給額があまりに少なすぎる。今の時代、SNS等でもっと少ない残業時間で沢山の給料を貰っている人が簡単に見えてしまうので退職するのも当然。社員の士気は元々高いはずなので、残業時間を減らす働き方改革ではなく、残業がどれだけ多くなってもいいから残業代を支払う方向性の働き方改革を行うべき。現状、サビ残が増えているだけである。

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