インテージの「会社紹介」

インテージの４つの提供価値

・生活者360°理解
インテージは、生活者のあらゆる側面を捉えるチカラを持っています。商品購入、サービス利用、メディア接触、行動、感情など、生活者を360°理解できるデータ・リサーチ・プラットフォームを揃え、幅広く深い生活者インサイトを提供します。

・データアクティベーション
お客様企業が保有するデータの価値を高めるチカラを持っています。当社が保有する豊富なデータや情報整備のノウハウを活用することで、ビッグデータをマーケティングに役立つデータに転換します。

・マーケティングPDCAの伴走
お客様企業のマーケティング課題発見から解決まで、PDCAすべてのフェーズで伴走できるチカラを持っています。リサーチやデータ解析の領域にとどまらず、生活者の幸せを実現する取り組みに伴走します。

・各業界をつなぐ中立的立場
インテージは、中立的な立場で「生活者の声」を代弁し、異なる業界のお客様企業をつなぐチカラを持っています。業界横断の共通指標を提供することで価値のある”情報流”をつくりだし、産業全体の発展に貢献します。

・世界でのポジション
インテージグループは、マーケティングリサーチにおいて国内1位、アジア1位の地位を確立しています。
*「ESOMAR's Global Top-50 Insights Companies 2023」に基づく（グループ連結売上高ベース）

・売上高の成長性
30期連続増収
2023年6月期の連結売上高は613億円となり、30期連続増収を達成しています。
※2020年6月期は決算期変更に伴う15カ月の変則決算につき、売上高562億円を使用しています。（グループ連結売上高ベース）

・海外拠点
9か国の海外拠点
インテージグループとして、アジア各国（中国、韓国、タイ、ベトナム、インド、シンガポール、インドネシア、フィリピン）と米国に拠点を展開しています。

・全国個人消費者パネル調査・全国小売店パネル調査
53,600人　／約6,000店舗
両パネル調査網を保持しているのは日本で唯一であり、お客様企業が市場動向や競合状況を時系列で把握するにおいて不可欠な「インデックス（指標）」として活用されています。また、両パネルを掛け合わせて分析できることもインテージの大きな強みです。

・平均残業時間
20.6時間／月
社員の平均残業時間は月20.6時間です。時期により繁忙期や閑散期はありますが、一人ひとりの効率化やチームでの連携により、このような残業時間の軽減へつながっています。※2021年度実績

・社員の平均年齢
38歳。
30代を中心に20代の若手社員も数多く活躍しています。一方で、専門性の高い経験豊富な社員も多数おり、若手からベテランまで、幅広い年齢層の社員が働いています。
※2022年3月時点

・産休・育休制度
多くの女性社員が出産後も職場に復帰し、仕事と育児を両立しながら活躍しています。社員の出産・育児などのライフスタイルの変化に合わせ、仕事との両立をサポートするために「産前産後休業制度」「育児休業制度」「育児短時間勤務制度」「育児時間制度」「子の看護のための休暇制度」など各種制度を設置し、働きやすい環境づくりに取り組んでいます。

私たちは情報の収集・分析を通して社会を読み解いています。これを通して見えた情報は世界のあらゆる場面に活用し、新たな価値を創造しています。

ケース1：新たな生活者ニーズを発見し、お客様企業と共に新商品コンセプトを創発。
マーケティング活動の川上工程でもある「新しい兆しを掴む」「これまでにない生活者のニーズを掘り起こす」といった、新たな発見を得るためのリサーチにも携わっています。
お客様企業の技術やアイデアを生活者のニーズとつなぎ、新商品開発に貢献し、これまでに食品や生活用品など、様々な新商品コンセプトが生まれています。

ケース2：文化が異なる生活者のニーズをリサーチ。日本メーカー様のグローバルマーケティングを支援する。
グローバルマーケティングはスケールが大きい一方で、文化や価値観が異なる海外では、マーケティングにおける一つひとつの判断がさらに難しくなる。こうした分野でも実績を積んでいるためインテージの調査・分析は、お客様企業における事業判断の大きな拠り所になり、品質面で高い評価を獲得している。

ケース3：様々なプロモーションの効果を可視化。
コミュニケーション施策の最適化を科学する。
ＳＮＳの普及やマルチデバイスの利用など、生活者の購買行動が多様化するなかで、どのようなコミュニケーション施策がプロモーション効果の最大化につなげられるのかという課題。効果の可視化が困難とされる様々なプロモーション手法であっても、インテージが独自に収集した各種データを基に、高度なリサーチ技術やデータ解析力などを駆使することで、情報接触と購買行動の因果関係を明らかにできます。