ヤンセンファーマの「会社紹介」

多様性を活かす職場環境を目指して

ジョンソン・エンド・ジョンソンにとって、 DE&I（ダイバーシティ、エクイティ＆インクルー ジョン）は経営上の重要な戦略の一つです。 誰もが受け入れられていると感じ、社員一人 ひとりが最高のパフォーマンスを発揮できる環 境を作るため、全社で取り組んでいます。そ れがヘルスケアニーズに応え、ヘルスケアの 進化に必要なイノベーションを加速させること につながっていくと信じています。 　私たちの羅針盤「我が信条（Our Credo）」 に「社員一人ひとりが個人として尊重され、 受け入れられる職場環境を提供しなければな らない。社員の多様性と尊厳が尊重され、そ の価値が認められなければならない」と記さ れているように、DE&Iは私たちの文化の中核 にあるものです。これからも、誰もが「ここに 居場所がある」と感じられる環境づくりに向け て歩んでいきます。

ジョンソン・エンド・ジョンソンのDE&I（ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン）の活動は、 「我が信条（Our Credo）」に基づき、 ジャパンプレジデントカウンシル（社長会）、ERG（社員の自発的なグループ）、 HR（人事部門）などが連携しながら、常に社員が中心となって推進。 誰もが受け入れられていると感じられる環境を築き、ヘルスケアを進化させることにつなげていきます。

治療と仕事の両立を支援　女性のための「サステナブル・ワークスタイリング」とは 働く女性にとっても「治療と仕事の両立」が課題

2021年の日本における女性（15～64歳）の就業率は71.3%で、2005年の58.1%と比べると約13ポイントも増えています（※1）。働く女性が増える中、病気などの治療をしながら働く人も多く、2019年の厚生労働省の調査（※2）によると、がん治療をしながら働く人は44.8万人で、うち女性が約6割を占めていました。また、別の調査（※3）では、不妊治療をしたことがある（または予定している）労働者のうち「両立できず仕事をやめた」「雇用形態を変えた」など「仕事と両立ができなかった」と回答した人は約35％を占めていました。これらのことから、働く女性にとって「治療と仕事の両立」は、企業が取り組むべき課題の1つと言えます。

このような実態を背景に、ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループの医薬品部門であるヤンセンファーマ株式会社は2022年、治療と仕事の両立支援のためのプロジェクト「対話でつくろう　サステナブル・ワークスタイリング」を発足しました。本プロジェクトを通し、病気や障がいを抱えながら働く人が、治療と仕事を両立できる職場づくり、そしてそれを可能にする企業文化の醸成を目指しています。

【職業人の前に１人の人間　向き合うことを大切に】
がん治療のための入院から復職した部下のシミュレーションでも対話の進め方の大切さがクローズアップされました。

部下に寄り添わない上司役は、仕事の進ちょくや出勤日数ばかりを気にかけ、抗がん剤治療を続ける部下役が「頑張ります」としか言えない状況に知らず知らずのうちに追い込んでしまいました。一方で、部下との対話から新しい働き方を探ろうとする上司役は、リモートワークを組み合わせた勤務を自ら提案し、部下の体調を確認するための定期的な面談も設定しました。ただ気を付けなければならないのは、上司が無理しないようにと気を遣い、休むことを強く勧めることで、部下の働く意欲を却って低下させることもあるという点です。岡原は「休むのが正解か、働くことが正解か、究極的にはどちらが正解ということはありません。一方的に決めつけず、対話を重視することが大事です」と呼びかけました。

上司と部下それぞれが伝えることとは
「病気になっても治療と仕事を両立したい」。少子高齢化が進む日本では、高齢の労働者が増え病気を治療しながら働く人が今後も増えると推測されています。また病気を抱えて就労する人の9割超が就労継続を希望しているという調査結果もあります。

ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループの医薬品部門であるヤンセンファーマは、治療と仕事の両立支援においては、上司と部下のコミュニケーションが鍵だと考えています。ヤンセンは今回、上司と部下の対話プログラムを独自に開発し、このプログラムを用いて社内で上司と部下の対応を学ぶワークショップを開催しました。どんなやり取りがあり、参加者はどんなことを学んだのでしょうか？

休職制度があっても退職してしまう人がいる
ワークショップでは最初にジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループ統括産業医の岡原伸太郎が、治療と仕事の両立支援の現状や、上司の役割について説明しました。

厚生労働省の調査によれば、病気を抱える労働者の92.5%が就労の継続を希望*1しており、現在仕事をしていない場合でも、70.9％が就労を希望しています*1。一方で、岡原医師は病気による休職制度が社内にあっても、中には利用せず退職する人がいると説明した上で「大切な人財が能力を十分に発揮できず、退職してしまうことは企業にとって大きな損失です。はじめから諦めるという選択ではなく、本人や家族、職場、社会にとってより良い選択を話し合い、作っていくことが治療と仕事の両立支援です」と話します。

ジョンソン・エンド・ジョンソン・イノベーションのミッションは、これから生まれようとしている世界で最も有望な初期段階のヘルスケア・イノベーションを、あらゆる地域から探索・評価し、育成することです。

ジョンソン・エンド・ジョンソン・イノベーションでは、有意義なソリューションと柔軟なアプローチをもたらす複数の補完的なチームがコラボレーションをサポートするために構成されています。
各チームは消費者、医療機器、医薬品、世界の公衆衛生など、あらゆる分野に専門知識をもたらします。

【日本の主要なアカデミアとの共同開発】
2014年にアジアパシフィックイノベーションセンターを立ち上げて以来、日本を拠点とするトップレベルのアカデミアと強力な関係を築き、大阪大学、東京大学、京都大学、慶應義塾大学、筑波大学などと共同研究契約を締結しています。

【バイオテック企業との創薬研究の推進】
●ペプチド創薬技術の医薬品開発への応用

2017年よりペプチドリーム社と提携し、ペプチドリーム社の独自技術であるペプチド創 薬プラットフォーム（Peptide Discovery Platform System: PDPS）を活用し、複数の標的分子に対する特殊ペプチド創薬を進めています。ここでの経験を基に、最近新たに非独占的ライセンス・技術移転契約を締結しました。これにより、Janssen Research & Development, LLCにおいてより多くの標的分子に対するペプチド創薬研究が可能となり、幅広い患者層に新しい革新的な治療方法を提供する可能性のあるペプチドまたは低分子化合物治療薬を見出すことが可能となります。

●創薬を変革するAI創薬技術

2020年には、自己免疫疾患に関与する特定のタンパク質間相互作用（PPI）を標的とした創薬研究を進めるため、インタープロテイン社との共同研究契約を発表しました。この契約に基づき、ヤンセン・バイオテック社とインタープロテイン社は、ヤンセンが有する創薬の専門知識とインタープロテイン社のプラットフォーム技術であるINTENDD®/AIguided INTENDD®を組み合わせて、高い効力と新規構造を有する低分子化合物を同定するために協力します。