給料が上がらない6つの理由｜給与交渉・転職など給料アップを実現した人に共通するポイントを解説

監修者

藥井遥

やくい社会保険労務士事務所代表

■資格
社会保険労務士
国家資格キャリアコンサルタント
1級ファイナンシャル・プランニング技能士
産業カウンセラー

この記事でわかること

• 給料が上がらない原因は社員と会社の両方にあり、さまざまな原因が複合している
• 給料を上げるためには、昇進・スキルアップ・社内異動など自分の評価を高める方法があるが、交渉次第で給料アップを実現できるケースもある
• どうしても現職で給料が上がらない場合、転職も視野に入れる

給料は業界や年齢によって大きく変動しますが、日本人全体の平均年収は460万円です。給料が上がらない理由に関しては、社員に原因があるケースと会社に原因があるケースに分類されます。

給料を上げることができた人には、共通する5つのポイントがあるので、給与アップの方法や転職の体験談とともに解説します。

日本人の賃金水準はいくらなのか

まずは前提知識として、日本人の平均年収および業界別・年齢別の平均年収を紹介します。日本人の賃金水準を知っておけば、自分の給料が高いかどうかを客観的に評価できるでしょう。

日本人の平均年収は460万円

国税庁が公表している「令和5年分 民間給与実態統計調査」によれば、日本人全体の平均年収は460万円（前年比0.4％増）です。男女別のデータでは、男性が569万円（前年比0.9％増）、女性が316万円（前年比0.7％増）となっています。

また、雇用形態別の平均給与に関しては、正社員が530万円（前年比1.3％増）、正社員以外が202万円（前年比0.7％増）です。

平均年収460万円の内訳を見ると、平均給料・手当は388万円（男性476万円、女性272万円）、平均賞与は71万円（男性92万円、女性44万円）です。平均給料・手当に対する平均賞与の割合は18.4％（男性19.4％、女性16.1％）となっています。

出典：令和5年分 民間給与実態統計調査｜国税庁

なお、給与は「企業から支払われる賃金」を、給料は「給与から手当や残業代を差し引いたもの」を指します。

業界・年齢別の平均年収

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」をもとに、業界・年齢別の平均年収を表形式でまとめました。

出典：令和6年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省

給料が上がらない原因は社員と会社の両方にある

給料が上がらない原因はさまざまですが、おもに社員側と会社側の2つに分類されます。社員側の原因と会社側の原因をそれぞれケース別に紹介するので、きちんと押さえておきましょう。

社員に原因がある3つのケース

給料が上がらない原因が社員にある場合、考えられるケースは以下の3つです。

• 社員のスキル不足
• 実績や成果が上げられていない
• 評価基準を理解していない

それぞれ詳細をまとめました。

1.社員のスキル不足

原則として給料は社員のポジションや業務内容、業務に必要なスキルレベルに見合った金額が支払われます。明らかなスキル不足によって担当できる業務が限られている場合、会社に対する貢献度が低くなりやすいため、必然的に給料も低くなりがちです。

一方、スキルが充実していて幅広い業務を任せられる社員は、業績向上や業務効率化への貢献度が高いので、給料も上がりやすい傾向にあります。

2.実績や成果が上げられていない

給料を上げるためには、会社の業績向上につながる有益な実績や成果を上げる必要があります。例えば、営業職に就いている場合、より多くの契約を獲得できるかどうかで会社からの評価が変わります。

そのため、営業成績などが上がらない限り、給料アップは見込めないでしょう。

一方、経理や総務といったバックオフィス業務の場合、実績や成果を数値化しにくいので、業務効率化やマニュアル作成など組織運営を円滑にする取り組みが評価につながりやすいといえます。

3.評価基準を理解していない

社員が会社の評価基準を理解していない場合、社員本人は精一杯努力しているつもりでも、会社側の評価基準とズレた仕事をしている可能性もあり、給料アップにつながらないことがあります。せっかくの努力が水の泡になりやすく、非常にもったいないケースです。

評価基準は会社や部署によって異なりますが、基本的に「会社が自分に期待していること」が評価対象となります。そのため、人事担当者に評価の仕組みを確認したり、上長から自分に求められている役割や能力を聞き出したりすることが大切です。

会社に原因がある3つのケース

一方、会社側の原因として考えられるケースは、以下の3つです。

• 会社や業界全体の給与水準の低さ
• 業績が良くない
• 利益が社員に還元されるまで時間がかかる

各ケースの詳細も併せて解説します。

1.会社や業界全体の給与水準の低さ

そもそも給与水準が低い会社や業界で働いている場合、給料が上がらない可能性は高くなります。基本給が最初から低く設定されている際も、給料は上がりづらいでしょう。

厚生労働省の「令和6年賃金構造基本統計調査の概況」をもとに、各業界の平均年収を低い順から並べました。

1. 宿泊業、飲食サービス業：269.5 千円
2. 生活関連サービス業、娯楽業：285.7 千円
3. サービス業（他に分類されないもの）：285.8 千円
4. 運輸業、郵便業：304.7 千円
5. 医療、福祉：306.4 千円
6. 複合サービス事業：306.9 千円
7. 製造業：318.6 千円
8. 卸売業、小売業：343.6 千円
9. 建設業：352.6 千円
10. 不動産業、物品賃貸業：371.6 千円
11. 鉱業、採石業、砂利採取業：372.3 千円
12. 教育、学習支援業：376.2 千円
13. 情報通信業：391.0 千円
14. 学術研究、専門・技術サービス業：401.8 千円
15. 金融業、保険業：410.6 千円
16. 電気・ガス・熱供給・水道業：437.5 千円

出典：令和6年賃金構造基本統計調査の概況｜厚生労働省

平均年収が最も低い業界は「宿泊業，飲食サービス業」で269.5千円、最も高い業界は「電気・ガス・熱供給・水道業」で437.5千円で、約170万円の差があります。

2.業績が良くない

会社の業績が悪化している状況では、給料として社員に還元できる割合が減ってしまいます。特に売上が想定より伸びず、人件費をカットせざるを得ないほど会社が追い込まれている場合、給料アップの実現はほぼ不可能と考えるべきでしょう。

この場合、業績が回復しない限り給料アップは期待できません。状況次第で給料が下がってしまう可能性もあるので、将来性が見込めないと判断したら、早めに見切りをつけることも大切です。

3.利益が社員に還元されるまで時間がかかる

人手不足もしくは勤続年数が長くても給料が上がらない場合、会社側が人件費のカットを検討している可能性があります。
先行投資のために利益を内部留保している場合も同様、社員に還元されにくいため、給料アップの実現まで時間がかかりがちです。

業績が向上しているにもかかわらず、給料になかなか反映されない場合、内部留保の可能性が高いと考えましょう。

転職せずに給料を上げる5つの方法

現職で働きながら給料アップを実現する方法は、以下の5つです。

• 昇進を目指す
• スキルアップする
• 給料アップを交渉する
• 給料の高い部署・部門に社内異動する
• 副業にチャレンジをする

そのほか、会社が推奨する資格を取得し、資格手当を給料に加える方法もあります。いずれの方法を選ぶにしても、給料アップには時間がかかることを認識しておきましょう。

1.昇進を目指す

転職せずに給料アップを図る場合、リーダーやマネージャーといった管理職に昇進して昇給する方法が一般的です。役職手当をプラスで支払う会社もあるので、着実に給料を上げることができます。

ただし、年功序列型の会社に勤めている場合、優れた実績や成果を出したとしても、思うように昇進・昇給できない可能性があります。

2.スキルアップする

会社は社員のスキルレベルに見合った給料を支払うため、スキルアップは給料アップに直結する方法です。特定の分野に特化した専門的なスキルはもちろん、マネジメント能力やコミュニケーション能力といった汎用的なスキルも磨くことで、会社の評価は高まりやすくなります。

短期間で給料を上げることは難しいものの、長い目で見ると給料アップだけではなく、担当業務の拡大や昇進にもつながります。自己学習やセミナーへの参加などで積極的にスキルアップを図りましょう。

また、スキルレベルの高さを証明するために、資格取得を目指すのも一案です。

3.給料アップを交渉する

給与は原則として会社側が決めるものですが、社員側から給与交渉を打診し、給料アップを目指す方法もあります。交渉の結果次第では、すぐにでも給料を上げてもらうことが可能です。

ただし、交渉を成功させるためには、以下のような交渉カードを明確に提示する必要があります。

• 社内の評価が高く、今の給料以上の成果を出している
• 他社から好条件で転職のオファーが来ている
• いざというときは退職する覚悟がある

なお、上記の交渉カードを使っても、給料アップを実現できるとは限らないため、交渉が失敗した際のアプローチも検討しておきましょう。

4.給料の高い部署・部門に社内異動する

同じ会社であっても、部署・部門によって給料が異なるケースはあります。社内での評価が高く、なおかつ新しい仕事や人間関係への適応が得意な人なら、給料の高い部署・部門に異動するのも一案です。

反対に、仕事を覚えるまで時間がかかる人、人間関係の構築に不安がある人には向いていません。仮に社内異動の要望が通ったとしても、かなりの負担がかかってしまうでしょう。

5.副業にチャレンジをする

厳密には給料アップではないものの、長年培ってきたスキルや経験を活かし、副業で稼ぐ方法もあります。総務省の「令和4年就業構造基本調査」によれば、2017年と比較して2022年は副業に勤しんでいる人が全国で60万人増加しているので、副業自体はそう珍しいことではありません。

出典：令和4年就業構造基本調査｜総務省

ただし、会社によっては副業を明確に禁じているため、事前に必ず就業規則を確認しておきましょう。また、本業が忙しい場合、副業に時間を割けない可能性もあります。

給料アップの交渉をうまく進める4つのポイントとタイミング

会社に給料アップの交渉を持ちかける場合、事前の準備と時機の見極めが必要です。

ここでは、給料アップの交渉をうまく進める4つのポイントと、交渉に最適なタイミングについて解説します。

給料アップ交渉を始める前に押さえるべきこと

給料アップ交渉前に、まずは自身の働きが昇給に見合うものかどうか、冷静に評価しましょう。そのうえで昇給を求める正当な理由を明確に伝えるために、裏付けとなる交渉材料を集める必要があります。

例えば、会社への具体的な貢献や自分の市場価値を示すことで、交渉を有利に進める土台を構築できます。闇雲に給料アップを要求するのではなく、客観的な根拠（エビデンス）に基づく交渉が重要です。

自分の市場価値は？業界の給与水準をリサーチ

給料アップ交渉の第一歩は、自分の担当業務や経験年数に見合う業界の給与水準を把握することです。同業他社や類似ポジションの給与データを調査したうえで、現在の給与が適正かどうか見極めましょう。

仮に自分の給与が相場より低い場合、有力な交渉材料となります。逆に相場を上回っている場合、それ以上の給与を支払う価値があることを会社に示さなければなりません。

OpenWorkでは、クチコミや福利厚生の実態だけではなく、他社のリアルな年収データも確認できるので、給与水準のリサーチに役立ちます。また、Web履歴書を登録しておけば、その履歴書を見た企業からスカウトが届くため、転職市場における自分の価値を知るきっかけになるでしょう。

希望額とその理由を明確化

給料アップ交渉に臨む場合、具体的な希望額を設定することが必要不可欠です。
「給料がいくらになれば満足できるのか」という明確な目標がないと、交渉の着地点が見えにくくなり、会社に主導権を握られる可能性が高まります。

また、交渉の際は「なぜその金額を希望するのか」という理由も説明できるようにしましょう。会社への貢献度や自分の市場価値に基づくロジカルな理由を提示すれば、交渉相手に納得感を与えられるので、一方的な要求という印象を避けることができます。

あなたの強み（スキルや実績）を提示

交渉内容に説得力を持たせるためには、自分のスキルや経験を具体的に示す必要があります。保有資格や専門的なスキル、担当したプロジェクトの規模などをアピールしましょう。

そして、最も重要なポイントは身に付けたスキルや経験を通じて、会社にどれだけ貢献したかという実績です。
特に「〇〇プロジェクトで〇％のコスト削減を達成」など、数値化できる実績は説得力が高いので、交渉材料として活用しましょう。

落としどころ（妥協点）も準備

給料アップ交渉は必ずしも想定どおりに進むとは限りません。希望額だけでなく「この金額なら受け入れられる」という落としどころ（妥協点）を事前に決めておくことも大切です。一切の妥協なしで話を進めようとすると、交渉決裂につながる可能性があります。

希望額での合意が難しいと判断した場合、妥協点を踏まえて提示金額を徐々に下げて、双方が納得できる現実的な着地点を目指しましょう。

給料アップ交渉成功の鍵は「いつ」伝えるか

現職での給料アップを目指すなら、交渉のタイミングが極めて重要です。適切なタイミングに伝えることで、要求をスムーズに受け入れてもらえる可能性が高まります。

ここでは、給料アップ交渉を会社に「いつ」持ちかけるべきか、4つのケースを紹介します。

人事評価・昇給時期の直前

多くの企業は年1～2回、人事評価や定期昇給の時期を設けています。この直前に行なわれる評価面談などは、給与について直接上長と話し合う公式な機会なので、最も交渉しやすいタイミングです。

上長から給与希望額を聞かれる可能性もあるため、面談日程が決まっているなら、事前に交渉の準備を進めておきましょう。

職務・責任範囲の拡大時

新しいプロジェクトのリーダーに任命されたり、担当業務が大幅に増加したりするなど、職務・責任範囲が拡大した際も交渉のチャンスです。会社側が自分のスキルや働きぶりを認めて、より大きな期待を寄せている証拠といえるでしょう。

業務の負担増加やスキルアップは、給料アップの対価として正当な理由になるので、気兼ねなく打診しましょう。

チームリーダー・マネジメント職への昇格時

チームリーダーとして部下を率いたり、マネジメント職に就いて経営陣と現場の橋渡し役を担ったりするなど、上位のポジションに昇格した際も給料アップ交渉の好機です。

プレイヤーとしての業務に加えて、部下の指導・育成やチームの目標管理といった新たな責任が生じるので、給与体系が見直されるべきタイミングといえます。

部下の人数が多いほど責任も大きくなるため、それに見合う希望額を提示しましょう。

業務に不可欠な専門資格を取得したとき

業務遂行に欠かせない専門資格を取得した場合、あるいは会社の業務範囲拡大や品質向上などに直接貢献できる資格を取得した場合は、給料アップ交渉の絶好のタイミングです。特に対象の資格を持っている人が社内に少なかったり、法令上必須とされる資格を取得したりすれば、自分の市場価値が高まった明確な証明となります。

資格手当の要求や専門性に基づく給与査定の見直しなど、交渉を有利に進めやすいでしょう。

転職で給料がアップした人は4割！給料アップを実現した人に共通する5つのポイント

厚生労働省の「令和5年 雇用動向調査結果の概況」によれば、転職後に給料が上がった人の割合は以下のようになっています。

出典：3 転職入職者の状況 （1）年齢階級別転職入職率 令和5年 雇用動向調査結果の概況 ｜厚生労働省

給料が上がったと回答したのは全体の約4割です。その反面、転職後に給料が下がった人も約3割います。
給料が1割以上アップした人がいる一方、1割以上マイナスになってしまった人もいるため、転職はリスクをともなう選択肢といえるでしょう。

また、50代以降になると給料が上がった人の割合は減少しています。逆に給料が下がった人の割合は増加しており、転職市場における需要や年齢的なリスクが数値に現れている状況です。

上記のデータを踏まえつつ、実際に給料アップを実現した人に共通する5つのポイントをクチコミとともに解説します。

1.成長企業・高収益企業への戦略的シフト

給料アップを狙っているなら、企業の「稼ぐ力」に着目することが大切です。一般的に業績が右肩上がりで推移している企業、利益率の高いビジネスモデルを確立している企業は、社員への還元率も高い傾向にあります。

OpenWorkが調査した「平均年収の高い企業ランキングTOP100」を確認しても、IT・コンサルティング・金融といった業界に参入する企業、あるいは独自の強みで高いシェアを誇る企業などがラインナップしています。
将来性のある業界で高い収益性を実現している企業を選ぶことが、給料アップの近道といえるでしょう。

逆に平均年収が低い業界や業績が伸び悩んでいる企業は、優れたスキルや専門資格を持っている人でも給料を上げることは難しいでしょう。

2.成果が報酬に直結する評価制度を持つ企業を選択

仕事の成果や貢献度を正当に評価する仕組みがあり、それが報酬にきちんと反映される企業を選ぶことも給料アップにつながるポイントです。実力主義型の企業なら年齢や勤続年数に関係なく、実力・実績に応じて給料が上がるので、年功序列型の企業にはないチャンスを獲得できます。

さらに、営業職や専門職として働く場合、個人の実績に応じてインセンティブ（報奨金）が支給される制度を設けている企業が多いため、給料アップを実現しやすいといえるでしょう。

ただし、実力主義型の企業やインセンティブの比率が高い企業では、十分な実力・実績を示せないと、逆に給料が下がってしまう可能性があります。仕事に対するプレッシャーも大きいので、自分のワークスタイルに合っているかよく確認しましょう。

3.市場価値の高いスキル・経験を活かしたキャリアアップ転職

これまでのキャリアで培ってきた専門的なスキルや経験、実力の裏付けとなる実績を武器に、より上位のポジションや責任ある役割を目指す「キャリアアップ転職」は、給料アップに効果的です。

キャリアアップ転職では、自分の強みを的確にアピールしたうえで、企業が求める価値を提供できることを示す必要があります。採用で重視するポイントは転職先によって異なるため、事前にきちんと情報を集めておくことが大切です。

自分のスキルや経験を提示しつつ、転職先の業務と関連付けてアピールすれば、自分の市場価値・採用価値が伝わりやすくなるでしょう。

4.「自分を高く売る」ための交渉をする

同じスキルや経験を持っていても、企業への伝え方によって評価は大きく変動します。例えば、IT系のスキルに精通している場合、DX化の進んでいない業界や企業を選ぶことで、希少性の高い人材として評価されるため、給料は上がりやすくなるでしょう。

給料アップに成功している人は、自分の市場価値を客観的に把握しつつ、採用選考の場で「自分を高く売る」能力に長けているので、企業からの評価も高まる傾向にあります。

5.転職エージェントを賢く活用し、有利な条件を引き出す

転職エージェントは非公開求人を含む豊富な求人情報を取り扱っているほか、業界・企業の内部情報に精通しています。もちろん、給与に関するリアルな情報も例外ではありません。

転職エージェントは給与交渉の代行や企業への推薦を行なっているため、個人で転職活動に取り組むより有利な条件を引き出しやすいことも強みです。
給料を上げるための要素や方法もアドバイスしてくれるので、転職で給料アップを狙うなら非常に頼れる存在といえるでしょう。

OpenWorkを活用して転職成功した体験談

OpenWorkならではの強みは、以下のような機能で社員・元社員のリアルな声を拾えることです。

• 社員クチコミが閲覧できる
  気になる会社で働いている人たちの社員クチコミ（企業文化、年収、ワーク・ライフ・バランスなど）をカテゴリ別に閲覧できます。
• 社員・元社員への質問ができる
  面接などで直接聞きにくいことを匿名で質問でき、在籍経験のあるユーザーに回答してもらえます。
• 企業から直接スカウトが届く
  登録したWeb履歴書に合わせて、企業や転職エージェントからスカウトが届きます。自分の市場価値を把握しつつ、給料アップに向けてどのような企業を選ぶべきか検討できます。

これらの機能を実際に活用し、OpenWork経由で転職を成功させた4名の体験談を紹介します。

OpenWorkの信頼性の高いクチコミ情報と、企業へ直接応募できる点が決め手となり、年収1000万円への転職を成功させることができました。
特にクチコミの信頼性は高く、自社の評価を見ても納得できるものが多いため、信憑性が高いと感じています。これにより、選考を受ける前に企業を客観的に評価する上で大変役立ちました。また、最近追加された質問機能も、入社後のミスマッチを防ぐ上で効果的なコンテンツだと感じています。
加えて、転職活動において企業と直接やりとりができる点も、非常にスムーズで良いと感じました。特にスカウトをいただける点については、企業が自分のどこに魅力を感じているのかを知ることができ、自身のキャリアの市場評価や強みの棚卸しという点でも活用させてもらいました。最終的にはスカウトを通じて、自分では検討もつかなかった企業から、大幅な給与アップに加えて業務面でも自分のやりたい仕事ができるという、大満足の転職を成功させることができました。

はじめは企業の評価を見る目的で利用しました。そもそもスカウト機能がある事を知りませんでしたが、他サイトよりも魅力的なスカウトが多く来てかなり驚きました。
既に数社選考が進んでいた会社の評価を見るために利用を開始しましたが、UIUXが素晴らしく、色んな会社のページに遷移し、視野が広がりました。
元々あまり納得した転職活動を出来ていなかったため、OpenWorkに登録していなかったら転職もしていなかったかも知れません。
結果的に年収も180万上がりました。他サイトで接点を持ったエージェントの方とお話した際に、第二新卒だと基本的に給料は50〜100万くらい上がったらいいと思ってくださいと言われていたので、それ以上に上がって本当によかったです。

入社先企業はOpenWorkさんのクチコミをもとに「本当の働き方はどうなのか？」ということを聞けたので大変助かりました。また、他企業の待遇との比較もできたので、根拠ある待遇交渉ができ、納得のいく年収を得られました。2回目の転職でOpenWorkさんをメインで使わせて頂きましたが、大変助かりました。

ダイレクトリクルーティングサービスで様々な企業やエージェント様に出会えました。
自分の市場価値も測ることができましたし、何よりも良いエージェント様と出会えて年収150万円アップを叶えることが出来ました！クチコミサービスも意思決定のために利用しました。

このように、OpenWorkでは数多くの企業のクチコミ（年収・企業文化など）だけではなく、スカウト機能も備えています。
実際、スカウト機能を活用して年収アップを成功させた人たちも多くいるため、転職を考えている人はまず無料ユーザー登録を試してみてはいかがでしょうか。

まとめ：給料が上がらないなら転職も検討を

給料が上がらない原因は社員側・会社側の両方にあるため、まずは原因の所在を調べることが大切です。そのうえで、会社側の原因だと判明した場合、個人では手に負えないケースが大半なので、転職を検討するのも一つの選択肢となります。

転職した人の約4割は給料が上がっていますが、特に若い世代は有利です。実際に転職を考えている場合、転職サービスの利用も視野に入れましょう。

OpenWorkでは、企業のクチコミが多数投稿されているため、入社後のミスマッチを防ぎやすいことが魅力です。リアルな年収データも掲載しているので、ぜひご活用ください。

専門家プロフィール

藥井遥

■資格
社会保険労務士
産業カウンセラー
国家資格キャリアコンサルタント
1級ファイナンシャル・プランニング技能士

■プロフィール
千葉県八千代市にて、従業員数名～百名以上規模の企業の顧問社労士として、雇用のルール整備や労使トラブル対応、勤怠や労務のペーパーレス化支援、給与計算・労務手続・助成金申請、福祉・介護事業所における処遇改善加算等の実務に携わる。「ハラスメント対策」や「介護や育児との両立支援」などをテーマとした講師実績も多数。